『Guardian』は5日、「中東6カ国によるカタールとの断交は、ワールドカップ開催に向けての深刻な危機になる」と報じた。

2022年にワールドカップの開催を控えているカタール。しかし先日、GCC（湾岸協力会議）のメンバーであるサウジアラビア、UAE、バーレーン、エジプトがカタールとの断交を発表。さらにイエメンとモルディブもそれに加わった。

その理由はカタールのイランとの関係、さらにムスリム同胞団やハマスなどの団体を支援しているという疑惑からだと言われている。

これによってカタールは陸路を封鎖され、航空便も使えなくなり、食料品の輸入も滞る事態となっている。

サッカーにおいては、会場に危険がない限りは国交がなくても国際試合を開催できるため、直近に影響はない。しかし2022年にワールドカップを控えていることが、カタールにとってはかなり重荷になる可能性があるようだ。

交易が停止されているということは、建築資材についても輸入することが難しくなることを意味している。そのほとんどが港を経由して運ばれているものであり、当然労働者の食料も必要だ。そのため、会場のインフラ整備が滞る可能性が出ているのである。

また、ドイツサッカー協会のラインハルト・グリンデル会長は「テロ組織を支援していることが本当であれば、開催を行うべきではない」とコメント。ハード面の準備についての不安、そしてソフト面では政治的な反発。その両方が今、カタールに伸し掛かっている。

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