2025年と2029年の夏に行われる新システムのクラブワールドカップ。全世界から32チームが参加する予定で、日本からも浦和レッズが出場枠を獲得している。
FIFAはこの大会をクラブ版のワールドカップに成長させたいと考えており、世界最大規模のコンペティションにするための動きを見せている。
ところが、来年に開催が迫っているにもかかわらず、放映権の販売についてはかなり難しい状況になっているようだ。
『World Soccer Talk』によれば、FIFAが2025年と2029年の大会の世界独占放映権の販売先候補として数カ月にわたって交渉してきたのはAppleであったという。
しかしながら、FIFA側が見積もっていた40億ドル（およそ5800億円）に対し、Appleは最大で10億ドル（およそ1400億円）程度しか支払わない考えであったそう。
合意には程遠い状況であったことからFIFAは交渉を打ち切り、地域ごとに放映権をバラ売りすることを決めたとのこと。
そして今回FIFAはヨーロッパ向け、そして南アフリカ地方向けのクラブワールドカップ放映権の入札プロセスを正式にスタートしたという。公式なオファーは9月24日まで受け付けるそう。
なお、南北アメリカ、アジア、中等、北アフリカなどほかの地域についてはまだ入札がスタートしていない。
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記事によれば、Appleがクラブワールドカップの価値を10億ドルと見積もった理由は、この大会の価値が過大評価されていると感じていたからだそう。
クラブワールドカップはまだサッカーファンの間であまり人気がなく、選手や指導者もこの大会でプレーすることにそれほど興奮を見せていない。
また世界プロサッカー選手組合（FIFPro）もスケジュールの過密化を受けてクラブワールドカップに懸念を示しており、FIFAを相手取って開催の中止を求める訴訟も起こしている。
そのため大会自体の安定性もまだ確固としたものになっておらず、Appleとしては40億ドルを支出する価値はないと考えたようだ。
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