21日、今季からJリーグに新規参入することが決まっているFC大阪が、2023年シーズンに向けての新体制発表会を行った。

JFLで長くプレーしてきたチームであるFC大阪は、大阪府の東大阪市を本拠地としているクラブ。今季はラグビーの聖地として知られる花園ラグビー場を使用して試合を行うことが決まっている。

北部にガンバ大阪、南部にセレッソ大阪、さらに枚方や交野などにはティアモ枚方(JFL)が存在している大阪府。そのなかで新たな地域からのJリーグクラブとして注目を集めている。

新体制発表会では、その代表取締役社長を務めている近藤祐輔氏が登壇。同じ大阪に多くのチームが存在するなか、どのような価値を作っていくのか。そのプロジェクトについて以下のように話していた。

近藤祐輔(FC大阪社長)

「サッカークラブが地域にあると、まずよく言われるのが地域のブランド構成。そして、経済波及効果の創出、スポーツ文化の発展。このようなことが地域の課題解決としてあげられます。

もちろん課題はこれらだけではありませんが、我々は皆さんとともにいろんな課題をいろんな方と共創して解決していきたいと考えています。

まずはスタジアムの点についてご説明します。今年は19試合中17試合を花園第1グラウンドで行うことが決まっています。我々の目標は1試合あたり8000人のお客様にご観戦いただくことです。

そしてこの8000人のお客様が、その後大阪市内に流れるのではなく、できれば東大阪市内を楽しんでいただく。宿泊、お食事も含めて皆さんに東大阪にいてほしい。各地域と連携しながら東大阪でご飯を食べて、泊まって…というプランをたくさん考えております。

FC大阪として、『東大阪地域活性化共創プロジェクト』を立ち上げました。これからお見せするユニフォームのパンツの裏側に、『東大阪SDGsギア』というマークを使わせていただいております。

東大阪は『ものづくりの街』と言われていて、実は新幹線やロケットなど世の中に出ている大きなものの一部の部品を担っている会社が多いんです。

サッカー界で言えば、ガンバ大阪さんやセレッソ大阪さんなど大きな企業の皆さんがバックにあるクラブではなく、我々はベンチャー企業のような形です。後ろに大きい企業がついているわけではありません。

みんなで支え合って、みんなで協力し合って、我々がロケットのように大きなものを作っていきます」

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大阪府3つ目のJリーグクラブとなるFC大阪。ガンバ大阪やセレッソ大阪と異なる点は、大きな企業がバックボーンについているわけではなく、東大阪の企業と協力しあって作られているベンチャー的な存在で、地域の課題解決に取り組むクラブであるという。

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