公式発表からわずか数日で脱退表明チームが続出し、崩壊状態になった欧州スーパーリーグ。いち早く撤退を決めたチームのひとつがチェルシーだ。
ドイツ紙『Süddeutsche Zeitung』によれば、その陰にはロシアのウラジミール・プーチン大統領の影響力があったという。
プーチン大統領はチェルシーのオーナーであるロマン・アブラモヴィッチ氏にスーパーリーグ脱退を要求していたとのこと。
その理由は、ロシアの半国営企業「Gazprom」がUEFAチャンピオンズリーグのスポンサーになっていること、2022年のCL決勝がロシアのサンクトペテルブルクで開催されること、「Gazprom」が保有するゼニトは最高の大会に参加する必要があることだという。
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また、スーパーリーグに40億ドル（4322億円）以上を融資したJPモルガンにも批判が集まっている。ただ、同紙によれば、JPモルガンは仲介役に過ぎず、実際に金を出したのはサウジアラビアだそう。
JPモルガンと関係があり、スーパーリーグ構想を主導したとされるのが、レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長。そのペレス氏の建設会社はサウジに“NEWラスベガス”を作る65億ユーロ（8,483億）もの契約を結んでいたとも。
その一方、UAEはマンチェスター・シティに対してスーパーリーグからの脱退を求めていたという。シティを保有するシティ・グループのオーナーはUAEの王族であるシャイフ・マンスール氏である。UAEは自国の進歩的なイメージを作ろうとしており、サウジと関係することを望んでいないことが理由だという。
海外ではこのサウジ黒幕説を疑う声もあるが…。
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