3月31日、リーガ・エスパニョーラのアトレティコ・マドリーは「中国の大連ワンダグループが、当クラブの全株式の20％を取得している」と公式発表した。
価格は1株当たり61.9ユーロで、726707株が売却された。投資総額は4498万3163.3ユーロ（およそ58億5000万円）となる。
これらの交渉については昨年から進められており、1月に既に合意に至っていた。2月24日に行われたアトレティコ・マドリー取締役会で承認され、今回北京の大連ワンダグループ本社で行われた式典で公式に成立が発表された。
大連ワンダは1988年にワン・チャンリン（王健林）氏が不動産会社として設立したものが母体となっているコングロマリット（複合企業）であり、ショッピングモールやホテルチェーンなど多くの事業を手掛けている。
近年はサッカー界への進出を進めており、Qolyでも取り上げたバレンシアに中国の若手選手を留学させるプロジェクトを主催したのも大連ワンダである。
先日はFIFAのゼップ・ブラッター会長の甥にあたる人物が設立したスイスのメディア企業インフロントを買収したことでも話題となった。
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