開幕まで1年を切った2026年のFIFAワールドカップ。
今大会は、カナダ、メキシコ、アメリカによる史上初の3カ国共催。しかも、出場チーム数が32から48に増えたため、試合数も64試合から104試合へと大きく増加している。
そうした中で、一部地域で交渉が難航しているのが放映権だ。試合数が40増えたこともあり、FIFA側は強気の価格設定を行っているが、ただでさえ放映権高騰に晒されているメディア側は難色を示している。
日本も交渉の難航が伝えられる国の一つだったが、ようやく解決の筋道が見えてきたようだ。
4日、一部スポーツ紙がワールドカップの放映権について「共同取得へ」と報道。すると、名前を挙げられたNTTドコモとDAZNは同日、『一部報道』について以下のようなリリースを相次いで発信した。
NTTドコモ
「一部報道機関において、来年のサッカーW杯の放映権に関し、NTTドコモとDAZNが共同で取得する見通しとの報道がありましたが、これは当社が発表したものではなく、決まっているものはありません。」
DAZN
「本日の一部報道で取り上げられておりますFIFAワールドカップ26の放映権につきまして、現時点では決定している事実はございません。
DAZNは今後とも、ファンのみなさまに最高のスポーツ体験をお届けできるよう全力で取り組んでまいります。」
いずれも報道の内容について、否定はせず、現時点で決定している事実はないとのコメント。
2026年大会が「最後のワールドカップ」になりそうな世界のスーパースター10名
日本代表の試合の地上波テレビ中継なども含め、今後の動向が大いに注目される。
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