日本代表は10月に行われるW杯予選でサウジアラビア、オーストラリアと対戦する。
近年、サウジはサッカーにも莫大な投資を行ってきた。政府系ファンドによる破格マネーでクリスティアーノ・ロナウドら世界的スターを国内リーグに引き入れたほか、プレミアリーグのニューカッスルも実質的に買収。2034年のW杯開催も実質的に決まっている（唯一の立候補国）。
また、サウジは選手だけでなく審判にも高額なオファーを提示し、国内に招いてきた。プレミアリーグを主戦場とするマイケル・オリヴァー審判らもサウジで笛を吹いてきた。ただ、『The Times』によれば、プレミアリーグは審判の”中東での副業”を禁止したという。
PGMOL（The Professional Game Match Officials Limited）は、多くの審判が海外で単発の試合をこなすことについて、プレミアリーグのクラブやサポーターから批判されてきた。
昨年、オリヴァー審判は、ロナウドも出場したアル・ナスル対アル・ヒラル戦の主審を担当。サウジは彼に3000ポンド（57万円）の報酬とビジネスクラスの航空券を提供した。1試合で3000ポンドという報酬は、プレミアリーグの倍にあたる金額。その後、ほかの英国人審判も彼に続くようになった。
だが、PGMOLは昨年10月以降、審判からこのような派遣要請を受け入れることをやめたという。プレミアリーグの審判たちは、中東での試合を担当する誘いに応じなくなったとのこと。
サウジへの往復16時間の移動を行った審判2人がプレミアリーグのVARで大きな誤審をするという出来事があり、中東行きが物議を醸していた。
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PGMOLの責任者であるハワード・ウェブは、中東行きに寛容だったこれまでの態度をあらため、審判に成長の機会がある場合に限って承認するようになったそう。PGMOLの関係者も、イングランドの審判は世界的評判を高めているとして中東行きを擁護していたが、その態度を覆すことになったとのこと。
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