欧州のメガクラブが進めてきた欧州スーパーリーグ構想。その動きに各方面から批判が寄せられている。

UEFAはプレミアリーグ、ラ・リーガ、セリエAらとの連名で反対声明を発表。数クラブによる私利私欲に基づくプロジェクトだと批判しつつ、実現阻止のために法的・スポーツ的に可能な全ての対策を検討するとした。また、スーパーリーグに参加した場合、そのクラブの所属選手は代表戦に出場できないとも警告している。

『New York Times』では、スーパーリーグの創設メンバーになりうるのは12クラブで、6つがプレミアリーグ、3つがラ・リーガ、3つがセリエAのクラブだと伝えている。

その内訳は、マンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、リヴァプール、チェルシー、アーセナル、トッテナム、レアル・マドリー、バルセロナ、アトレティコ・マドリー、ユヴェントス、ミラン、インテル。

一方、ドイツのバイエルン・ミュンヘンとドルトムント、フランスのPSGは参加を拒否したという。

実際、ドイツサッカーリーグ機構は「我々はスーパーリーグ構想のいかなるコンセプトも拒否する。イングランド、イタリア、スペインのいくつかのトップクラブの経済的利益が、欧州サッカー全体で確立された構造の廃止につながることはあってはならない。特に欧州プロサッカーの基盤である国内リーグに取り返しのつかないダメージを与えるのは無責任だ」との声明を出している。

また、PSGも「サッカーは全てのチームのためのものだ」と不参加を表明したという。

ただ、PSGのナースル・アル・ハライフィの会長は、UEFAの理事でもあるほか、UEFAチャンピオンズリーグなどの放映権に多額を拠出している「beIN Media Group」の会長でもある。

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一方、『The Times』では、プレミアリーグ離脱計画に同意済みなのは5クラブであり、ビッグ6のうちシティだけは今後サインするとも伝えている。

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